変化と挑戦がＪＴ経理の本質

「私自身、ＪＴＩ本社（ジュネーブ）への出向経験がありますが、ＪＴではそうした成長の機会が非常に多いと感じます。長年の文化として、愚直なまでに丁寧に、そして投資を惜しまずに人財育成に取り組んできました」と西崎氏は語る。

「ＪＴ本社もOne Team体制以降、外国籍メンバーも増え、よりグローバルな組織へと進化してきました。机上の知識のみでは辿り着けない実践知こそが経理の強靭さを支えていることを念頭に、ＯＪＴを軸に、多様な研修制度や資格取得、語学学習の支援及び海外短期派遣など、成長を後押しする環境が整っています」

連結決算チーム13名のうち、４名は公認会計士資格を保有。また、ＵＳＣＰＡなど国際資格を取得する社員も多く、学びのモチベーションは高い。

「ＩＦＲＳ導入の際には、こうした高い専門性を持つメンバーの力が不可欠でした。知見の蓄積と循環が、組織の進化を後押ししています」

人財が活発にローテーションするなかで、新たな人財の登用も活発。経理系の中途採用比率は現在約半数にまで上昇した。監査法人出身者や他業界の経理経験者など、多様なバックグラウンドを持つ人財が組織に新たな視点をもたらす。

「多様性がチームにもたらした変化は大きい。歴史ある組織に、新しい風が吹き、さらなる進化を遂げました」と西崎氏は語るが、採用において重視するのは、スキルよりも〝姿勢〟だという。

「もちろん、計数に関する基礎的な素養は必要です。ただ、それだけでは務まりません。常にアンテナを張って広い視野を持ち、自分の経験と照らしながら課題を見いだし、主体的に動ける力――そうした姿勢こそが、変化を前向きに捉えるＪＴにおいて、これからますます求められる資質だと感じています」

直近ではカナダでの訴訟和解に伴う訴訟損失引当金を修正後発事象として計上するなど、突発的な事案にも即応できる柔軟な対応力が、あらためて問われた。加えて、ＩＦＲＳ第18号対応や、新たな事業ポートフォリオに基づく資本政策・キャッシュフローアロケーションの再構築など、高度な経営管理への備えも急がれる。

「次のステップとして、グローバル化のさらなる進展とオペレーションの効率性の追求が課題です。不確実性の高い時代、変化し続ける環境のなかで、私たち自身が『自ら考え、自ら動ける組織』になり、新たなメンバーとともに前に進んでいければと思います」