マザージャパングループのオフィスでは英語が公用語として飛び交うが、全員が入社時に堪能だったわけではないという。語学スキルが採用の条件にはならない、と半田氏。

「日常業務において、英語でのメールのやりとりや外国人との電話会議やミーティングなどを重ねるうちに、監査、税務、FASビジネスに必須の英語力は自然に身につけられます。また、マザーには『インターナショナルモビリティプログラム』という制度もあります。これは2年以上の勤務歴があれば、希望する海外オフィスに移籍できるというもの。日本から欧州やアジアに向かったスタッフがいますし、カルチャーに惹かれて海外からマザージャパンに来るケースも少なくありません」（半田氏）

グループ内では監査からFASへといったジョブローテーションも可能で、国際的な転籍も視野に入る。マザージャパングループは社員の6割が女性だが、育休、産休などの福利厚生を充実させてきた。継続してキャリアを積んでいける基盤の整備には余念がない。

業績を見ると毎年20％以上の成長を続けるマザージャパングループだが、今後は国際的企業ばかりではなく、日本国内の企業にもフォーカス。上場会社の監査にも注力していく構えだ。

「マザーグループ本体がある欧州で強い影響力を持つグローバル企業が、日本への進出を積極的に検討しています。それを支援するためには、日本でも上場会社の監査をこなせるだけの基盤が求められるのです」（大矢氏）

課題の達成を目指すため、グループとしてさらなるスタッフ増強を目指していく。様々な企業が積極的な海外進出を図り、あらゆる業界がグローバル化していく現代。グローバルな監査、アドバイザリー業務を提供していくうえで、スキルとパッションを併せ持つ人材を求めたいと二人は口を揃えた。企業体としても、そして個人のプロフェッショナルとしても、グローバルに学び、業務にあたれるネットワークは大きな可能性を秘める。

「日本では公認会計士は非常に難易度の高い資格ですが、これは世界のスタンダードではありません。士業の資格はあくまでチケットです。USCPAであっても日本の公認会計士であっても同じ。資格を取ったその先を見据え、会計の世界に飛び込んできてほしいですね」（大矢氏）

「ツールもネットワークもあり、お客さまもいらっしゃる。ノーリスクでグローバルなビジネスを展開できるポテンシャルがマザーグループにはあります。グローバルなプラットフォームを使ってやりたい仕事を探していく。そんな起業家精神を持った方には面白い環境ではないでしょうか」（半田氏）