AIによる継続的監査の浸透を前に、同部はデジタルと会計監査をブリッジする人材の育成にも余念がない。データアナリティクスやAIテクノロジーなど、最先端技術のスキル取得を後押しする社内資格認定制度「EY Badges」、デジタル研修・OJTを集中的に行う「Japan GradLab」などもスタート。

「『EY Badges』は、EYがグローバルで展開する人材育成プログラム。若い世代だけではなくパートナー層にも取得を奨励しており、メンバーが主体となったボトムアップにつながっています。『Japan GradLab』は、デジタルに強い人材をさらに尖らせていくのが狙いです。デザイン思考やアジャイル開発など、新たなイノベーションに欠かせない思考、開発手法を学ぶ場として用意しました。この2つにより、リテラシーの広範な啓発と先端的な人材の選抜育成を両輪で進めています」

社員の3割が在宅勤務を活用するなど、EY新日本では会社全体で働き方改革が進む。Digital Audit推進部も柔軟な働き方を推奨。ワークライフバランスを重んじ、活気のある職場環境を実現している。

多彩なデジタル人材と会計人材が入り交じり、デジタル時代にマッチした、新たなカルチャーの萌芽が生まれている。継続的監査が取り入れられた近未来は、どんな会計人材が躍動することになるのか。

「継続的監査で異常値がスピーディに検出されるようになれば、そこで存在感を発揮するのが会計士。きめ細かい分析、クライアントとのコミュニケーションが重視されるようになる。先端のデジタル技術を監査の現場で生かすのは、あくまで“人”なのです。私たちが長年の会計監査で培ってきた知見、そしてグローバルなデジタル技術を融合させ、来たるべき新たな時代にふさわしい会計監査を追求していきたいですね」