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公認会計士 30代の転職成功事例

2度目の転職では、年収よりも「自分に合った会社」を選択

S.Nさん 30代 男性のイメージ

S.Nさん30代男性

転職前
  • 勤務先サービス業
  • 職 種財務・経理
  • 年 収710万円
転職後
  • 勤務先輸送機器メーカー
  • 職 種経理
  • 年 収600万円

POINT転職成功のポイント

  • 本人の志向性と会社の社風にミスマッチがあり1回目の転職に失敗
  • 年収より安定感や堅実性を重視して転職する会社を選定
  • 求職者の優秀さを事前に先方の会社にアピール

「監査法人では長く働けない」と考えて転職したが……

ジャスネットにご登録いただいたとき、Nさんは31歳。これが2回目の転職活動でした。
大学卒業後、最初に就職したのは大手監査法人。この会社でNさんは非常に高く評価され、関連のアドバイザリー会社に転籍。財務デューデリジェンスや事業再生といった花形業務に携わります。
しかし、激務のため長く働き続けるのは難しいと考え、レジャー施設の運営を柱とする著名サービス企業に転職。ここでは財務・経理部門のチーフとして、業績分析や開示資料の作成、業績報告レポートの作成などを行うことになりました。
年収も700万円以上と好条件を提示されました。

ところが数カ月後には、再び転職を決意します。転職先は朝令暮改も厭わないスピード感を重視する会社でした。
一方Nさんは頭の回転が速く切れる人物ですが、性格的には堅実に計画を立て事業を進めていく会社の方が合っているタイプです。転職先の社風と本人の志向性との間にミスマッチが起きていたわけです。

一般の事業会社の現実をしっかりと説明

おそらくNさんは最初の転職活動の際、優先順位を間違えたのではないかと思います。監査法人で働いていたとき、800~900万円の年収を得ていました。
でもこれは監査法人ならではのこと。普通の事業会社では、どんなに優秀でも30歳前後の若手がこれだけの高収入を得るのは困難です。
もしこうした額を提示している会社があった場合、超ハードワークか、外資系の完全な実力主義の会社で、個人に強い自己責任が求められるなど、それなりの要因があります。まさにNさんの最初の転職先もそうでした。

Nさん自身は超安定志向で堅実なタイプですから、本来なら転職先も自分の志向性に合った社風の会社を選ぶべきでした。そもそも「監査法人のようなハードワークの会社では、長く働き続けるのは難しい」と判断して転職したのですから、なおさらです。
ところが社風よりも年収のほうを優先してしまったわけです。

今回Nさんには、もしご自身の性格や志向性に合った事業会社に転職するなら、30歳前後だと多くても年収は500万円程度になるということをしっかりとご説明し、その上で何社かご紹介しました。中でも「これはNさんに合っているのではないか」と考えていたのが、ある大手輸送機器メーカーでした。その会社は福利厚生が充実しており、社風も穏やか。
Nさん同様に地頭がいい方がたくさん働いています。
スピード感はあまりありませんが、Nさんにとってよい会社ではないかと思ったのです。事実ご本人も非常に強い関心を示し、この会社を第1志望として進めることになりました。

先方の経理マネージャーに事前にアピール

最初の監査法人ではアドバイザリー部門で働き、その後転職した企業では若くして財務・経理部門のチーフを任せられていたという経歴からも分かるように、Nさんの実力や経験については文句の付けどころがありません。
私との面談でも、非常に頭が切れる方であることが伝わってきました。
Nさんのような人材は、きっとどの会社も喉から手が出るほど欲しいはずです。
紹介した輸送機器メーカーが求める人物像ともマッチしていましたので、きっとうまくいくだろうと思っていました。

ただ念には念を入れ、先方の経理部門の採用権限を持っている方に「こんな方、めったにいませんよ」と、Nさんが優秀な人材であることをあらかじめアピールしておきました。その上でNさんに面接に臨んでいただき、スムーズに採用に至ることができました。
Nさんとは今でもときどき連絡を取りますが、「よい会社に移ることができました」とのコメントをいただいています。

Nさんの転職例のように、「その方のタイプを見極め、それに合った社風の会社をご紹介する」というのは、エージェントとしていつも大切にしていることです。

山﨑 望のプロフィール

担当エージェント

山﨑 望 Nozomi Yamasaki

関西圏の不動産マーケットにかかわる仕事に10年以上携わり、その後保険関連の仕事に4年間従事してファイナンス知識を習得。"ご縁が一番の宝物"をモットーに、当時のお客様とは今でもお付き合いが続いている。転職される方のスキルを存分に発揮していただけるよう、一人ひとりの要望に添った案件を紹介している。

【専門領域】
  • メーカー(電気、電子、半導体、機械)
  • 上場企業、株式公開準備、大手企業

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