どんなお仕事なの？

会社ではモノやサービスを販売して「売上」をあげますが、そのために様々な「費用（コスト）」がかけられています。そしてその「費用（コスト）」の中で「売上」と直接的に対応するものを「原価」といいます。

例えば商品を販売している会社であればその商品の購入にかかった費用が「仕入原価」となり、サービス業であればそのサービスを直接提供した社員の人件費などが「役務原価」となります。

これら「仕入原価」や「役務原価」についてはその算出はそれ程複雑ではないのですが、メーカーなどで製品を作るのにかけられた費用である「製造原価」の計算には特別な知識が必要とされます。
原価計算のお仕事は、「原価」の中でも特にこの「製造原価」を求めるための業務になります。

具体的な作業としては、製品の製造にかかった費用を「材料費」「労務費」「経費」に分類し、さらにそれぞれを製品に直接的に投入された「直接費」とそれ以外（工場の家賃など全体的にかかった費用）の「間接費」に分けて集計します。
そして「間接費」を一定の基準に従って部門別・製品別に配分し、一つの製品を作るのにかけられた「製造原価」を算出することになります。

どんなスキルが必要？

原価計算には「直接原価計算」「標準原価計算」など、その製品の種類や業種・業態によって色々な計算方法があります。そのため会社によって求められるスキルも異なりますが、それぞれの計算方法については網羅的に理解している必要があります。

日商簿記で言えば、最低でも工業簿記を学ぶ2級、出来れば原価計算について全般的に学習する1級レベルの知識があると良いでしょう。

仕事のやりがい、厳しさなどは？

会社がモノやサービスを販売する際、その価格は市場動向など様々な要因によって決定されますが、根本の基準になるのが原価です。価格はもちろん安い方が売れるでしょうが、それが原価割れしてしまっていては売れば売るほど損をしてしまいます。

逆に価格が高過ぎれば全く売れないということも考えられます。
原価計算の担当者が原価を正しく算出していなかった場合、会社は価格設定を誤ってしまい収益に大ダメージを与えてしまうことにもつながりかねません。

しかし原価計算が精緻に行われていれば、経営陣は各種の価格戦略を練ることが出来ますし、無駄なコストをカットすることなどで財務状況の改善も見込めます。 このように原価計算のお仕事には特別な知識・スキルや責任も求められますが、それだけ会社の業績に大きく貢献できる業務であるとも言えます。

次のステップは？

原価計算の結果は予算と実績の差異分析にも利用され、最終的にはコスト見直し等の業務改善や翌期以降の予算策定などに生かされます。 ですので、それら経営管理的な業務が次のステップとして相応しいと考えられます。