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転職・求人検索結果一覧

    1〜3件/ 3件中

  • NEW正社員No.SK0048636

    【人事コンサル近畿最大級】京都で続く老舗のコンサルティングファームです。

    職種

    法人税・顧問業務(税務) 、 相続・事業承継(税務) 、 戦略・経営

    仕事内容

    ・各手続業務、労務相談、給与計算
    ・就業規則、助成金
    ・人事制度、評価制度の構築支援等

    勤務地

    京都府京都市下京区

    業種

    監査法人・税理士法人・コンサルティングファーム(コンサルティングファーム・シンクタンク)

    ポジション

    スペシャリスト

    雇用形態

    正社員

    給与・待遇

    400万円 〜 1000万円

    アピールポイント

    京都最大手のコンサルティングファームです。
    人事コンサルティングでは、近畿圏No.1の実績と規模を誇ります。
    グループ全体で税理士・司法書士・社労士等の専門事務所を併設。不動産鑑定やM&A等も含めてワンストップで対応。
    数十名~2,000名規模の中堅・中小クライアントへ、人事制度の構築・導入・定着(評価・賃金・人材育成等)を通じて、人事・組織課題の解決を図っています。

  • 正社員No.SK0050376

    【休憩時間70分】人思いの会計士/税理士が創業した落ち着きたい方向けのゆったりとした老舗事務所です。

    職種

    法人税・顧問業務(税務) 、 相続・事業承継(税務) 、 アウトソーシング・記帳代行

    仕事内容

    ・各種税務申告
    ・決算業務
    ・会計・税務監査
    ・記帳指導
    ・財務及び資産税コンサルティング(教育と本人の希望に基づき)
    ・給与計算業務

    活かせる資格

    日商簿記 2級

    活かせる経験

    ・会計事務所での実務経験のある方
    ・明るく、誰とでもコミュニケーションをとれる方

    勤務地

    京都府京都市伏見区

    業種

    監査法人・税理士法人・コンサルティングファーム(コンサルティングファーム・シンクタンク)

    ポジション

    スタッフ・担当級

    雇用形態

    正社員

    給与・待遇

    350万円 〜 500万円

    アピールポイント

    大手グローバルメーカー出身の公認会計士/税理士/行政書士/社会保険労務士の代表が30年前に創業。
    年商1億円を超える老舗会計事務所です。法人以外にも相続・医業・介護・M&A・財務コンサルなど幅広い分野をワンストップで提供。
    中でも相続・事業承継等のスポット業務に力を入れており、専門アドバイザー/コンサルタントが複数名在籍。
    クライアントには、年商数十億円規模の法人や稲荷大社で出店を構える個人事業主等バラエティーも豊か。
    月一度(確申時は月2度)の土曜出社はあるものの、有給休暇も非常に取りやすい環境。
    令和7年には、年商2億を目指し、毎年5~10%の成長に取り組んでいます。

  • 正社員No.SK0035674

    国内大手コンサルティングファーム/京都事務所で業容拡大に伴うコンサルタント増員

    職種

    財務・会計 、 M&A・企業再生 、 戦略・経営

    仕事内容

    ・事業再生コンサルティング
    ・事業承継 ・海外進出支援 ・組織再編 ・事業計画作成支援
    その他、経営に関わる全般のコンサルティング業務
    再生系は、50% その他が50%

    活かせる資格

    公認会計士/公認会計士試験 論文式合格・会計士補/税理士

    活かせる経験

    ・大卒

    ・公認会計士・税理士 もしくは同等の知識を有する方で社会人経験のある方
    ・大手事業会社、金融、証券会社出身の方
    ・弁護士、社労士資格など保有している方で社会人経験のある方
    上記3つの経験のいずれか
    ・ビジネスマインドがあり、成長志向、改善志向のある方

    勤務地

    京都府京都市

    業種

    監査法人・税理士法人・コンサルティングファーム(コンサルティングファーム・シンクタンク)

    ポジション

    スタッフ・担当級

    雇用形態

    正社員

    給与・待遇

    450万円 〜 600万円

    アピールポイント

    昨年開所したばかりの事業所です。順調にクライアントは増加をしています。
    同所には、税理士法人、FAS(財務、資本政策など)があり、財務・会計・税務と各分野の専門家が協働しながら業務をしております。

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